2017-03-09 第193回国会 参議院 文教科学委員会 第3号
これまで日本国内におきましては、数学、生物学、化学、地理、地学の分野におきまして合計五回の国際科学オリンピックが開催されております。 文部科学省としても、このような大会の開催に当たりましては、各実施団体の意向や要人の御公務等の状況を踏まえながら開会式や表彰式へ皇族の御臨席を賜るとともに、文部科学大臣等が出席しておるところでございます。
これまで日本国内におきましては、数学、生物学、化学、地理、地学の分野におきまして合計五回の国際科学オリンピックが開催されております。 文部科学省としても、このような大会の開催に当たりましては、各実施団体の意向や要人の御公務等の状況を踏まえながら開会式や表彰式へ皇族の御臨席を賜るとともに、文部科学大臣等が出席しておるところでございます。
先日、この委員会の質疑で我が党の議員が質問したんですが、政府から、公立高校での地学の履修者、地学基礎は二六・九％、地学というのを履修したのはたった〇・八％だということでありまして、自分が住んでいる地域の成り立ちや災害の危険度合いを知るという上ではこういう教育は本当に大事だなと思ったんですが、この点で御所見ございましたらよろしくお願いします。
○清水参考人 私も片田先生の御意見と全く同じでして、地学というのは、地形がどうやってつくられるか、例えば今回災害や何かも頻発しております扇状地というのは川が暴れながらもともとできてきたというような知識ですとか、そういうような知識がやはり防災上非常に大事だと思います。
大学の入試を見ておりましても、理科の受験科目、生物や地学や物理やいろいろあるんですけれども、地学で受験してくる受験者はほぼゼロです。それは、高校の中で地学教育がなされていないということ、そして、どちらかというと原因は逆のように思います。大学入試の中で地学というものを、選択になっているんですけれども、義務にしていないということによって、高校での教育がなされないという形になったと思うんですね。
○浅田政府参考人 高等学校の理科については、基礎的な科学的素養を幅広く養うとの観点から、物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎のうちから三科目を履修するか、あるいは、科学と人間生活及びこれに加えて先ほどの四科目のうちの一科目を履修することとなっています。また、選択科目として、物理、化学、生物、地学、理科課題研究が設けられています。
○大平委員 今なお、日本の高校生の七割以上が地学未履修で卒業している実態です。また、高校現場では、地学の教員不足も深刻になっております。
牧草を育てるのは生物、そして農薬や化学肥料は化学、気象は地学、そして経営は数学、全てにわたって優秀な人しか残れないという数次にわたる戦争の中で、乳量は増え、経営面積は増え、牧草地は増え、そして牧草を刈り入れる機械の購入金額も増え、ミルカーのいわゆる設置費用も増え、そしてコールドチェーンの確立も大変な負債となって残っていき、そして牛舎がどんどん近代化され大きくなって、堆肥場も設置するという中で、今は大
冒頭、河野大臣、ちょっとこれ通告していなかったんですけれども、日本列島の地学的といいますか、地球物理学的といいますか、地震とか火山とかいろいろ多発するわけですが、この特殊性ということについて、防災担当大臣としてどのように見解を持っておられますか。簡単で結構です。
気象庁では、神奈川県温泉地学研究所を初めとする関係機関と連携し、引き続きしっかりと箱根山の火山活動の監視を行ってまいります。
地学の知識の部分がちょっと出ていましたけれども、これは簡単な知識ですから、皆さん、すぐおわかりいただけると思います。日本に最終処分場の適地があるかどうかということについて考えていただきたいんです。 日本の地層は若いという。一番下の方で、五億六千四百万年前、先カンブリア紀と古生代、ヨーロッパの岩大陸はこれなんです、スウェーデン、フィンランド。花崗岩でがちがちなんです。
私は文系でして、理系の、特に地学の知識がないというところはあるかもしれませんが、三回ぐらい全部通読してみたんですが、全然頭に入らないわけです。
箱根山につきましては、六月三十日の朝に気象庁と神奈川県の温泉地学研究所が共同で実施いたしました大涌谷での現地調査によりまして、ただいま御指摘いただきましたとおり、ごく小規模の噴火が発生したということが判断されましたことから、同日の十二時三十分に噴火警戒レベルを二から三に引き上げたものでございます。
藤井東京大学名誉教授、火山噴火予知連の会長さんですね、六月四日の日本経済新聞で、口永良部島は井口正人京都大学教授らが観測を続け、箱根山も神奈川県温泉地学研究所が観測を続けてきたから、いわばホームドクターがいる火山で、異変を早く捉えて的確な対応ができた、ただ、こうした火山は、九州の阿蘇山、雲仙岳、北海道の有珠山など数えるほどしかない、昨年の御嶽山の噴火で予測が難しかったように、観測が手薄な火山で噴火を
○柴田巧君 是非、そういう火山防災教育、力を入れていただきたいと思いますが、今日ちょっと質問の中には含めませんでしたが、その中でやっぱり地学教育というものをしっかり取り入れていただきたいものだと思っています。
それを受けまして、今回の箱根の事案におきましては、まず、四月の二十六日になりますけれども、地震活動が活発になって以降、神奈川温泉地学研究所と専門的な観点からの連携を行いつつ、例えば、あとは気象庁の機動観測班、こういったものを派遣いたしました。
また、神奈川県温泉地学研究所を通しまして、神奈川県、箱根町へ提供するとともに、国土地理院のホームページにも掲載をしているというところでございます。 今後とも、状況の把握と情報の共有をしっかり進めていきたいというふうに思っております。
一つは、地学的な見地からジオパークというものをこれから先更に広めていかねばならないと思います。二番目は、これは当然のことでありますが、今委員がおっしゃる観光ですね、あるいは保養ということもあるかもしれません。もう一つは、地熱発電ということを考えたときに、潜在力の数％しか今使っていないということであります。
これは何も建設省とか地学の世界じゃないんですよ。これは漁業の調整規則なんですよ。魚介類に影響があってはならないからこういう許可をするようになっているんですよ。サンゴ礁が破壊されたら魚介類に影響があると、そういう前提になっているんですよ。全く、官房長官、違うものを持ち出しちゃ駄目だ。 それで……（発言する者あり）何ですか。言ってくださいよ。
長年にわたり、日本におきましては、地学教育、これに重点を置かれていたとはなかなか言い難い面があると思います。火山の監視は、やはり、それぞれの地域の専門家の、大学の専門家の協力も必要でございますけれども、地学教育、この空洞化の流れというのが、やはり国民の火山に対する理解とか専門家の育成にも悪影響を与えて、そして最終的には火山災害の遠因になっているということが、可能性もあると思います。
どうしてほかの対応のように、仮に十二、十三万年前以降動いていないということについての地学的な確証がはっきりとは出てこない、そういう場合には、その曖昧さに対応するだけの十分に高度な耐震性というものを多重に施すような工学的な工夫をもってそのリスクコントロールを確保すると、そういったアプローチを認めるべきではないでしょうか。
気象あるいは天候ということになりますと、理科の分野でいうと地学の分野も必要になるかもしれません。そして最後は何といっても経営のセンスが問われている中で、どんどん淘汰されてすばらしい農家が今残っていて、午前中、徳永さんがお話をした状況になっているわけであります。
いわゆる物理学的な方、法的な方、そして、科学の中でも、地学の範囲の方もおられれば、原子力、核医学の方もおられます。 やはり、現在、皆さんが精鋭であることは、いろいろ見させていただいたんですけれども、それは間違いないと思います。
いわゆる総括的に見て、あるいは概観的に見て、あるいは生物学なのか地学なのかわかりませんが、あるいは地球の歴史、あるいは地球自体の今の日本の置かれた現状、こういった点を大きく捉えて、この日本における種だとか生態系というものはどういう解釈をすることがいいのかという意味で、あえて政府、環境省の御理解というか、認識を伺いたいと思います。
石橋先生も藤井先生も言っていますけれども、二十世紀の後半は、地学的に見ると本当に短い一瞬ですけれども、何も起こらなかった、地震も火山活動もなかった珍しい時期だ、これからは、百年、二百年、地球の歴史からすれば百年、二百年というのはあっという間ですけれども、地震活動期、火山活動期になるかもしれないと言われているんですね。